結論から言いますと再建築不可物件でもリフォームは可能です。再建築不可、すなわち建て替えができない土地の上にある建物なので古くなって老朽化してしまったらどうしようとお悩みの方もいるのではないでしょうか。ここでは再建築不可物件の特徴や運用について紹介していきます。
再建築不可物件の特徴
再建築不可の場合、その土地で再度物件を建てることはできず、新しい家を建てたくても同じ土地に建設することができない物件を指します。
建築物の敷地には、原則として建築基準法上の道路に2メートル以上接していないといけない義務があります。2メートル以下の接道しか取れない場合は基本的には建築不可能もしくは建て替えができない土地となります。
住宅が古くなってきたり、建て替えたいと思った時に、取り壊すことができないので、その住宅を業者に依頼して売却してしまうか、リフォームを行うという方法が解決方法としては一般的です。しかし、このような物件は、規制も多く有ることから「リフォームも不可能ではないだろうか」と諦めている方も多いのではないでしょうか。
再建築不可物件でもリフォームは可能
再建築不可でも、基盤となる柱や壁を上手く残すことで新築のようにリフォームすることは可能です。
柱に関しては、耐震部分を確認した上で残す柱を決めリフォームを行いましょう。
内装を中心にしたリフォームになってしまうかもしれませんが、最近のリフォームは、
デザインや種類も豊富なので、自分好みにリフォームすることもできます。
このような物件は、値段も安いのでリフォームすることを前提に、物件を購入される方や更にそれを賃貸経営に活用する方も増えてきており、一見需要が無さそうに見えますが、そのようなことは無いようです。
住宅修繕も可能
屋根の修繕や外壁の修繕などの住宅修繕も可能ですので、新築に住みたいけれど費用が足りないという方も、再建築不可物件をリフォームしたり修繕することで、費用を抑えて理想の住まいの暮らしが実現するかもしれません。
再建築不可の物件は敬遠されがちの物件で、相続においても買い手がつかないため悩みどころの資産ということよく耳にします。しかしながら大事な資産ですので、再生させてセカンドライフに向け快適な住まいをつくり直したり、リフォームや大規模改修をおこなって高く売却したりするなど運用できることも覚えておいてください。
しかしながら、特殊な形態の物件のため再建築不可物件の再生運用に強い不動産会社は少なく限られますが下記の不動産会社などを参照に相談されてみてはいかがでしょうか。
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